
エンジニアの採用単価とは?計算方法や採用コストを抑える方法を解説
エンジニアを採用する際、
「1人当たりの採用費用はいくらかかるのか」
「採用コストを抑えるにはどうすればよいのか」
と悩む企業担当者も多いのではないでしょうか。
IT人材の需要が高まるなか、必要なスキルや経験を持つエンジニアの確保は、企業にとって重要な課題です。採用活動を進める際には、求人広告費や人材紹介手数料だけでなく、面接や選考にかかる社内の人件費なども考慮する必要があります。
また、採用コストを適切に管理するためには、採用単価の計算方法を理解し、自社の採用活動にどの程度の費用がかかっているかを把握することが重要です。
この記事では、エンジニアの採用単価の考え方や計算方法、採用費用に関する調査データ、採用コストを抑えるポイントについて解説します。さらに、IT人材の確保手段として、人材派遣サービスを活用する方法も紹介します。
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エンジニアの採用単価とは?
エンジニアの採用単価とは、一般的に、エンジニアを1人採用するためにかかった平均費用を指します。
採用単価は、採用活動にかかった費用の総額を、実際に採用した人数で割ることで算出できます。
例えば、エンジニアの採用活動に年間200万円をかけて4人を採用した場合、採用単価は1人当たり50万円です。
採用単価は、企業規模や採用手法、募集職種、求めるスキル、採用市場の状況などによって異なります。
そのため、採用予算を検討する際には、一般的な目安だけでなく、自社の過去の採用実績を確認することが重要です。
採用単価と採用コストの違い
採用単価と採用コストは似た言葉ですが、意味が異なります。
採用コストは、求人広告の掲載費用や人材紹介手数料、採用担当者の人件費など、採用活動全体にかかった費用を指します。
一方、採用単価は、その採用コストを採用人数で割った1人当たりの平均費用です。
例えば、年間の採用コストが300万円で、採用人数が5人の場合、採用単価は60万円になります。
なお、採用に至らなかった募集活動にかかった費用も、同じ集計期間・対象範囲の採用コストに含めて計算することが一般的です。
エンジニアの採用コストには何が含まれる?
エンジニアの採用コストは、大きく「外部コスト」と「内部コスト」の2種類に分けられます。
それぞれの費用を把握することで、採用活動のどの部分にコストがかかっているのかを確認できます。
外部コスト
外部コストとは、採用活動において社外のサービスや事業者に支払う費用です。
主な例は次のとおりです。
- 求人広告の掲載費用
- 人材紹介会社への紹介手数料
- ダイレクトリクルーティングサービスの利用料金
- 採用イベントや合同説明会への参加費用
- 採用サイトや採用コンテンツの制作費用
- 採用業務の外部委託費用
外部コストは、利用する採用サービスや契約条件によって異なります。
例えば、人材紹介サービスでは、採用が成立した際に紹介手数料が発生する成功報酬型の契約が一般的ですが、具体的な料金体系はサービスごとに異なります。
内部コスト
内部コストとは、企業が自社内で採用活動を進めるために負担する費用です。
主な例は次のとおりです。
- 採用担当者の人件費
- 書類選考や面接を行う社員の人件費
- 採用計画や求人票の作成にかかる工数
- 応募者との連絡・日程調整にかかる工数
- 採用管理システムの運用費用のうち採用活動に配賦する費用
特にエンジニア採用では、技術面接に現場のエンジニアや管理職が参加するケースもあります。
採用担当者だけでなく、技術部門が選考に費やす時間も含めて考えることで、採用コストの実態を把握しやすくなります。
エンジニアの採用単価を計算する方法
エンジニアの採用単価は、次の計算式で求められます。
採用単価 = 採用コストの総額 ÷ 採用人数
採用コストの総額には、あらかじめ定めた集計範囲に従って、外部コストと内部コストを含めます。
採用単価の計算例
例えば、エンジニアの採用活動にかかった費用の総額が120万円だったとします。

この採用活動によって3人のエンジニアを採用できた場合、採用単価は次のようになります。
120万円 ÷ 3人 = 40万円/人
つまり、1人当たりの採用単価は40万円です。
なお、これは計算方法を説明するための仮定の金額であり、エンジニア採用における一般的な相場を示すものではありません。
採用単価を計算するときの注意点
採用単価を比較する際には、計算対象となる費用や期間を統一することが重要です。
例えば、ある年度は求人広告費のみを集計し、別の年度は採用担当者の人件費まで含めて計算すると、正確な比較が難しくなります。
また、新卒採用と中途採用、ITインフラエンジニアと開発エンジニアなどでは、求めるスキルや採用方法が異なる場合があります。
採用単価を管理するときは、職種や採用区分ごとに分けて把握すると、改善につなげやすくなります。
エンジニアの採用単価の相場は?採用市場の動向を解説
エンジニアの採用単価は、募集する職種や経験年数、必要な技術スキルなどによって大きく変わります。
そのため、すべてのエンジニアに共通する採用単価を、一律に示すことは困難です。
採用予算を検討する際には、採用市場の動向や企業の採用費用に関する調査データを参考にすることが重要です。
中途採用にかかる費用の目安
株式会社マイナビの「中途採用状況調査2025年版(2024年実績)」によると、2024年の中途採用費用総額は1社当たり平均650.6万円、採用人数は平均20.8人でした。※1
ただし、この金額は企業が中途採用全体に費やした年間平均額であり、エンジニア1人当たりの採用単価を示したものではありません。
実際の採用単価は、募集職種や採用手法、企業の採用状況によって異なります。
また、同調査では、正社員の人手不足感が強い職種の1位が3年連続でITエンジニアとなっており、専門性のある人材の確保が企業の課題となっていることがうかがえます。※1
エンジニアの採用難が続く背景
マイナビの「中途採用状況調査2026年版(2025年実績)」では、正社員の不足感があると回答した企業は40.1%でした。
また、人材不足を感じている企業のうち、高スキル人材などの質的な不足を感じている割合は55.6%となり、前年より増加しています。※2
この結果から、単純な人数の確保だけでなく、必要なスキルや経験を持つ人材の確保が重要になっていることが分かります。
エンジニア採用においても、求める技術スキルや経験を持つ候補者との接点を増やし、適切な採用手法を選択することが重要です。
エンジニアの採用単価が高くなる主な理由
エンジニアの採用単価は、さまざまな要因によって高くなる可能性があります。
ここでは、代表的な3つの理由を解説します。
必要なスキルを持つ人材の確保が難しい
ITエンジニアは、担当する業務によって必要な知識やスキルが大きく異なります。
例えば、ITインフラエンジニアの場合、サーバーやネットワークの構築・運用、クラウド環境の管理、セキュリティ対応など、業務によって求められる専門性が異なります。
そのため、募集要件に合う人材が限られる場合、採用活動が長期化することがあります。
採用活動が長期化する
求める人材が集まらない状態が続くと、求人広告の掲載期間の延長や採用担当者の工数増加などによって、採用コストが膨らむ可能性があります。
また、採用までの期間が長くなることで、既存社員への業務負担が増えたり、プロジェクトの進行に影響が出たりする場合もあります。
採用活動を効率化するためには、採用要件や選考フローを定期的に見直すことが重要です。
採用手法によって費用が異なる
求人広告、人材紹介、ダイレクトリクルーティングなど、採用手法によって費用の発生条件が異なります。
例えば、求人広告では採用の成否にかかわらず掲載費用が発生する場合があります。
一方、人材紹介サービスでは、採用成立時に紹介手数料が発生する契約が一般的です。
それぞれの特徴を理解し、採用する職種や人数に適した方法を選ぶ必要があります。
エンジニアを確保する主な方法
エンジニアを確保する方法には、求人広告や人材紹介による直接雇用のほか、労働者派遣サービスの活用などがあります。
それぞれ特徴が異なるため、必要な人材や業務内容に合わせて検討しましょう。
求人広告を利用する
求人サイトなどに募集情報を掲載し、応募者を募る方法です。
自社の業務内容や働く環境、求めるスキルを幅広く伝えることができます。
ただし、応募が集まらない場合でも掲載費用が発生することがあり、採用までに時間がかかる可能性があります。
ダイレクトリクルーティングを活用する
企業が候補者に直接アプローチする採用方法です。
求めるスキルや経験を持つ人材に個別に働きかけられる一方、候補者の選定やスカウト文面の作成、日程調整などに社内工数がかかります。
サービス利用料だけでなく、採用担当者の工数も踏まえて費用対効果を確認することが重要です。
人材紹介サービスを活用する
人材紹介会社を通じて、採用要件に合う人材を紹介してもらう方法です。
候補者の紹介や選考調整などの支援を受けられる場合があります。
一方、採用が成立した際には契約に応じた紹介手数料が発生するため、採用予算を踏まえて検討する必要があります。
エンジニア派遣サービスを活用する
エンジニア派遣サービスは、派遣元企業が雇用するエンジニアを、派遣先企業が受け入れる仕組みです。
労働者派遣では、エンジニアの雇用主は派遣元企業となり、派遣先企業が契約の範囲内で業務上の指揮命令を行います。※3
直接雇用の採用活動とは異なり、派遣先企業が自社で求人広告や通常の採用選考を行わずに、必要なIT人材を確保する手段となります。
ただし、派遣サービスの利用には派遣料金が発生します。採用費用を削減できる可能性がある一方、総コストが必ず安くなるわけではありません。
エンジニアの採用単価を抑える5つのポイント
採用単価を抑えるためには、単純に採用費用を削減するのではなく、採用活動の効率を高めることが重要です。
1.求めるスキルや採用条件を明確にする
募集開始前に、担当する業務内容や必要なスキル、経験年数などを整理します。
必須条件と歓迎条件を分けることで、採用対象を必要以上に狭めずに済みます。
特にITインフラエンジニアの場合、構築と運用・保守では必要な経験が異なるため、担当業務を具体的に設定しましょう。
2.採用手法ごとの費用対効果を確認する
求人広告や人材紹介など、複数の採用手法を利用している場合は、それぞれの採用コストと採用人数を確認します。
単に応募数を見るだけでなく、面接への移行率、内定承諾率、採用単価などを比較することが重要です。
3.採用フローを効率化する
応募受付から面接、内定までの流れを見直し、不要な待ち時間や社内工数を削減します。
例えば、面接日程の調整方法を改善したり、選考に必要な情報を事前に整理したりすることで、採用担当者の負担を減らせる可能性があります。
ただし、選考期間の短縮だけを優先せず、必要なスキルや適性を確認することも重要です。
4.入社後の定着を意識する
採用単価が低くても、採用したエンジニアが短期間で離職してしまうと、再び採用活動が必要になる場合があります。
そのため、採用時には業務内容や期待する役割を正確に伝え、入社後の認識の違いを防ぐことが大切です。
採用コストだけでなく、定着状況や育成費用も踏まえて採用活動を評価しましょう。
5.人材派遣など外部人材の活用を検討する
自社でエンジニアを直接雇用する方法だけでなく、人材派遣サービスなどを活用することも選択肢の一つです。
特に、一定期間のプロジェクトやITインフラの運用体制強化など、必要な人員や期間が明確な場合には、派遣サービスの利用を検討できます。
ただし、派遣料金や受け入れ体制にかかる費用も考慮し、直接雇用と比較することが重要です。
エンジニアの直接採用と派遣サービスはどちらがよい?
エンジニアの確保方法を検討する際には、採用単価だけでなく、必要な期間や業務内容、総コストを比較することが重要です。

直接採用は、自社の組織に人材を定着させ、長期的に育成していきたい場合に適しています。
一方、エンジニア派遣は、必要なスキルを持つ人材を業務内容や期間に応じて確保したい場合に選択肢となります。
なお、厚生労働省の「労働者派遣事業報告書の集計結果(令和6年度・速報)」によると、「情報処理・通信技術者」の派遣料金は、8時間換算で平均34,382円でした。※4
この金額は、全国の派遣事業報告に基づく職業分類上の平均値であり、ITインフラエンジニアに限定した料金ではありません。また、消費税を含む派遣料金であり、実際のサービス料金や見積金額を示すものではありません。
派遣料金は、エンジニアのスキルや業務内容、契約条件などによって異なるため、具体的な費用については派遣会社に確認する必要があります。
エンジニアの採用単価に関するよくある質問
Q. エンジニアの採用単価はいくらが目安ですか?
エンジニアの採用単価は、職種、必要な経験、採用手法などによって異なります。
市場調査の平均値だけで判断するのではなく、自社の採用コストと採用人数から単価を算出し、採用条件が近い職種・企業の情報と比較することが重要です。
Q. 採用単価には採用できなかった場合の費用も含まれますか?
一般的には、集計対象となる採用活動にかかった費用を含めて計算します。
例えば、求人広告を掲載しても採用につながらなかった場合、その掲載費用を含めて採用コストを算出することで、採用活動全体の費用対効果を把握できます。
Q. エンジニア派遣を利用すると採用単価を抑えられますか?
派遣サービスを利用する場合、派遣先企業は通常、自社で直接雇用するための採用活動を行う必要がないため、求人広告費や採用選考にかかる負担を軽減できる可能性があります。
ただし、派遣労働者は派遣元企業に雇用されるため、派遣サービスの利用を自社の直接採用と同じ意味での「採用単価」で比較することは適切ではありません。
派遣料金や受け入れに伴う費用も含め、必要な期間での総コストを比較しましょう。
Q. エンジニア採用の費用を抑えるために最も重要なことは何ですか?
自社が必要とするスキルや人員、活用期間を明確にすることです。
そのうえで、直接採用が必要なのか、派遣サービスなどの外部人材活用が適しているのかを検討することで、採用活動の効率化やコストの最適化につなげられます。
まとめ
エンジニアの採用単価は、採用コストの総額を採用人数で割ることで算出できます。
採用コストには、求人広告費や人材紹介手数料などの外部コストだけでなく、採用担当者や面接担当者の人件費などの内部コストも含まれます。
採用単価を抑えるためには、採用条件の明確化や採用手法の見直し、選考フローの効率化などが重要です。
また、エンジニアの確保方法は直接採用だけではありません。必要なスキルや業務内容、活用期間によっては、エンジニア派遣サービスを利用することも有効な選択肢となります。
採用単価だけでなく、必要な人材を確保するまでの期間や総コスト、今後の人員計画も踏まえ、自社に適した人材確保の方法を検討しましょう。
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エンジニアの採用活動では、必要なスキルを持つ人材が見つからない、採用に時間がかかる、社内のIT担当者に業務が集中しているなど、さまざまな課題があります。
特に、ITインフラの運用・保守やシステム環境の維持管理では、安定した業務体制を確保することが重要です。
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参考文献・出典
※1 出典:株式会社マイナビ「中途採用状況調査2025年版(2024年実績)」
https://career-research.mynavi.jp/reserch/20250326_93514/
※2 出典:株式会社マイナビ「中途採用状況調査2026年版(2025年実績)」
https://www.mynavi.jp/news/2026/03/post_52646.html
※3 出典:厚生労働省「労働者派遣事業について」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/roudoushahakennjigyou.html
※4 出典:厚生労働省「令和6年度 労働者派遣事業報告書の集計結果(速報)」表6「派遣料金」
https://www.mhlw.go.jp/content/001684019.pdf
※本記事の調査データは各資料の対象期間・集計条件に基づいています。採用費用や派遣料金は企業・職種・契約条件などによって異なります。










