DXやテレワークが促進される中で、既存システムから新システムへとデータを移行することは簡単なことではありません。
それは、既存のオンプレミス環境からクラウド環境への移行はもちろん、クラウドtoクラウドとも呼ばれる、Google WorkspaceからMicrosoft 365への移行など、クラウド環境からクラウド環境への移行も同様です。

データ移行のプロジェクトを行う際には、計画の作成から必要データの抽出・加工、テスト移行や動作検証まで数多くの工程が必要であることから膨大な労力と時間を要します。

効率的なデータ移行を行うためには、データ移行ツールの利用が効果的ですが
『どのツールが自分達の環境にベストマッチしているのだろうか？？』
『計画から導入、実運用までを自分達のみで対応するのは、工数的に難しいな・・』
と導入ツールの選定や運用方法に悩んでいらっしゃる方も多いのではないでしょうか。

その場合、移行を全面的にサポートしてくれるかつ、サポート体制に優れたサービスベンダーを選ぶことが重要です。

この記事では、データ移行ツールベンターの紹介や費用感についてわかりやすく解説していきます。

クラウド移行支援サービスベンダー3選

さっそく、クラウド移行支援サービスを行っている企業を3社紹介します。
＊三井情報株式会社
＊HubSpot Japan株式会社
＊株式会社アイエスエフネット

＊三井情報株式会社

三井グループの大手総合商社の三井物産の子会社である三井情報。
元々は三井物産傘下のシステム関連企業が合併したネクストコムと、三井物産の子会社であった三井情報開発が前身で、MKIの呼称でも知られています。
昨今で推進されているDXをはじめ、IoTやAIなどの先端技術、ITコンサルやパッケージ導入、クラウドや通信、セキュリティなどIT関連全般で事業展開をしています。

そんな同社が提供するのは、Box Japanが提供するクラウド・コンテンツ・マネジメント 「Box」の導入を支援する「MKI Boxデータ移行サービス」です。
計画の策定や対象データの抽出・加工、スケジュール調整やテスト移行、動作検証など、データ移行にかかる工程をワンストップで対応してくれるので、スムーズかつ安心してデータ移行をすることが可能です。

また、同社ではデータ移行ツールだけではなく、「MKI Box管理者支援ツール」という管理者支援のツールも提供しており、フォルダの作成やアクセス権をCSVで一括設定ができるので、1件ずつ作業する手間が省け、効率的な運用が可能です。

＊HubSpot Japan株式会社

アメリカに本社を置く、インバウンドマーケティングやセールスソフトウェア企業HubSpotの日本法人がHubSpot Japanです。

昨今、顧客との関係性を管理するCRMを導入する企業が増えてきており、同社ではクライアント企業の現行CRMシステムから自社システムであるHubSpotへのデータ移行サービスを提供しています。

IT技術先進国であるアメリカの高い技術力から、CRM以外にチャット機能やタスク管理など多くの機能を搭載しているので、CRMのデータ移行を検討している人は要チェックです。

＊株式会社アイエスエフネット

インフラ構築や運用、クラウドやセキュリティ、ヒューマンリソースの提供など、ITインフラを中心とした事業展開をしているアイエスエフネット。
全国に17箇所の拠点をもち、正社員エンジニアが2,000名を超える人材や、そこから提供されるインフラやクラウド技術に評価を得ています。

Google WorkspaceからMicrosoft 365へ移行をはじめとする「クラウドtoクラウド」以外に、「オンプレtoクラウド」での移行もできるため、オンプレ環境からの脱却を計画している企業にとっても高評価を受けているサービスです。

クラウド移行支援にかかる費用感（目安）

データ移行において気になる費用感（目安）ですが、データ移行においては対象のデータ量や規模によって大きく異なります。

＊クラウド移行のみ
＊データベースのような大規模移行

＊クラウド移行のみ

データ移行だけであれば無料ツールの利用も選択肢としてあります。
また、有料ツールの場合でもツールのみの利用であれば、相場は3万円〜10万円ほどです。

クラウド移行支援サービスを受ける場合には、ツールの費用に加えてオプションでサポートをはじめとする月額費用が発生します。

＊データベースのような大規模なデータ移行

データ移行においては、抽出や加工対象となるデータが多ければ多いほど工数が増え、そこにかかる人件費も上がるため、必然的に費用が高くなります。
データベースのような大規模のデータ移行では200万円以上の費用がかかることも珍しくありません。

このような費用感から「無料ツールを使えばよいのでは？」という考えも出てくるでしょう。
実際、AWSをはじめ、データの移行先によっては移行ツールを無償提供しているサービスも存在します。

しかし、無償ツールが用意されているとはいえ、データ移行に不慣れな担当者では導入時の設定に手間取る、操作方法がわからない、操作を誤ってデータが消えてしまったなど、トラブルを引き起こす可能性も低くはありません。
リカバリーをするための工数、復元できなかった際の情報資産の喪失は、結果として多くの費用がかかる可能性もあります。

データ移行には要件定義や移行準備、テスト移行やサービス停止時間など計画やスケジュールを立てなければならないので、これらを確認するとともに複数社から見積もりをもらい、それぞれ比較しながら自社に最適なデータ移行ツール支援を受けるようにしましょう。

※無料サービスの方が実は高い？移行サービスのコストについて詳細はこちら

まとめ

DX環境の推進やテレワークの促進に対応するため、多くの企業ではデータのアナログ管理やオンプレミス環境からの脱却を迫られています。

オンプレミス環境からクラウド環境へのデータ移行、もしくはクラウド環境からクラウド環境へのデータ移行を情報システム部門内で完結することはもちろん可能です。
しかしながら、計画や要件定義、データ抽出や加工、テスト移行に動作検証など非常に多くの工数がかかることから、情報システム部門への負担は非常に大きくなります。

データ移行ツールの利用によって、負担を軽減することは可能ですが「操作方法がわからない」「正しい手順なのか心配」など、ある程度の不安はつきものといえます。
よくツールを理解していない状況下で移行作業を進め、必要なデータの抽出や加工に失敗する、誤ってデータを削除してしまうなどの事故を起こしてしまえば、会社としても大きな損失なうえ、リカバリーに多くの時間を取られてしまうことでしょう。

リスクを回避するため、データ移行を実施する際には、目的や対象に合わせたクラウドデータ移行サービスを提供するサービスベンダーの活用が効果的であり、プロに任せることでリスクを抑え、安全かつ効率的なデータ移行が実現できます。

データ移行を検討しているシステム担当者は、本記事で紹介したベンダーを参考に最適なデータ移行を実施していきましょう。

※おすすめなクラウド移行ツールはこちら

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